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【3月1日】「農村とまちなかのコンビでリバース!」

上田リバース会議~みんなで考える持続可能な上田のつくりかた~

 第六回 2022年3月1日(火)15時00分~17時30分

「農村とまちなかのコンビでリバース!」 〜食も文化も資源も安全も


会場:オンライン:zoom
(上田駅前パレオ2階会議室(上田市天神1丁目8−1)を予定していましたが、感染防止のため、全面オンラインに変更します。)

ゲスト:佐無田光さん(金沢大学教授)

農村と都市部の両方があるから上田には可能性があります。農村には食文化や伝統芸能、里山の自然や観光資源、水もエネルギーも蓄えた森林の豊かさがあり、心のふるさとでもあります。しかしながら、農村は活気を失ってきました。それはまちのスプロール化やスポンジ化にも起因しています。え? どのように? 農村と都市部がそれぞれが持つ本来の魅力を取り戻し連携することからリバースが始まります。

ゲストプロフィール:佐無田光さん 1974年横浜市生まれ。金沢大学教授・地域政策研究センター長。専門は地域 経済学、地域政策論。環境と地域経済、サステイナブルな地域発展、日本の地域経済システムなどを主な研究課題とする。著作に「現代日本における農村の危機と再生」「きみのまちに未来はあるか?」(岩波ジュニア新書)など。

参加方法:オンライン
定員:オンライン100名

参加無料

お申込み

申込のURL

https://ssl.form-mailer.jp/fms/e0bfe0eb728897

お電話は 080-5146-9937 に、お名前、メールアドレスなどをお知らせください。



【上田リバース会議 連続シリーズ】

上田ビジョン研究会は「このままでは上田は持続不可能じゃないか」と感じています。こんなに楽しく暮らせて居心地のいい上田が?? 

いえ、本当なんです。

2001年から人口減少が始まった上田市の各種データを並べて見たところ、その課題の大きさに、これは市民、行政、事業者、金融機関、大学の先生、若い世代、いろんな立場の人たちが垣根を越えて対話する場が必要だと考え、今回の会を企画しました。

「なに言ってんだ、そんなはずはない」と思う方も、「ほんと、わたしも心配」という方も、「どうすればいいか議論したい」方も、「みんながどんな話をするのか聴きたい」という方も、どうぞご参加ください。

初めての試み。まずは対話から始めてみましょう。

参加対象:上田にお住まいの方、上田に勤務されている方、上田にご縁のある方

上田リバースとは

上田の再生 Rebirth/上田を逆転 Reverse 上田ビジョン研究会は、持続可能な上田をつくろうと集まった市民有志の会です。

主催:上田ビジョン研究会 NPO法人上田市民エネルギー 

 一社)自然エネルギー共同設置推進機構(NECO)

共催:上田市

後援:上田地域振興局 上田商工会議所 信州大学繊維学部 

 (公社)長野県建築士会上小支部 NPO法人リベルテ 

お問合せ:https://ueda-vision.jimdosite.com/お問い合わせ/

※新型コロナウイルス感染症の状況によっては、開催方法を変更する可能性もありますので、予めご了承ください。ご来場の際は感染拡大防止にご理解のうえ、ご協力をお願いいたします。

このイベントは2021年度地球環境基金、及び、2021年度パタゴニア助成金を活用して開催されます。

【1月21日】持続可能な上田を考える会 諸富徹氏 田中信一郎氏 講演

人口が減っても豊かでしあわせな上田って創れるのでしょうか?
そこに住み続けるために欠かせない道や橋や公共交通機関、また公共施設やガスや電気や水道などインフラの維持はどうやって?
別所線を残すにはどうしたらよいか?
ピンチをチャンスにするための具体的方策を一緒に考えましょう。

講師諸富徹(京都大学教授、経済学者。著書「人口減少時代の都市~成熟型のまちづくりへ~」中公新書 ほか多数)
これまでに内閣府「政府税制調査会」、長野県「総合計画審議会」などの委員を務める。

コーディネイター田中信一郎(一般社団法人地域政策デザインオフィス代表理事)
著書「信州はエネルギーシフトする」など。
千葉商科大学准教授。元長野県環境エネルギー課企画幹。

2020年121日火曜日 15:30〜17:30
信州大学繊維学部 総合研究棟7階ミーティングルーム
このキャンパスマップの16番の建物)

参加無料
予約フォーム https://forms.gle/r3z8R4tGfiBDDw5r9

主催:NPO法人上田市民エネルギー
一社)自然エネルギー共同設置推進機構
共催:上田市 信州大学繊維学部環境委員会
後援:上田地域振興局

このイベントは2019年度のパタゴニア助成金、および独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて開催されます。